周年の数え方を解説｜創業◯周年はいつになる？間違えやすいポイントも紹介

周年は、会社や団体の歴史を表す大切な数字です。

「創業10周年」「設立50周年」「開校100周年」などの表記は、式典、記念誌、周年動画、Webサイト、プレスリリースなど、さまざまな場面で使われます。

だからこそ、最初に正しい数え方を確認しておくことが大切です。

結論から言うと、周年は基本的に、創業日または設立日から何年経過したかで数えます。

創業した年が1周年ではありません。

創業から1年が経過して、初めて1周年になります。

この記事では、周年の正しい数え方、計算方法、創業と設立の違い、よくある間違い、周年イベントを行うタイミングを分かりやすく解説します。

周年イベントや周年動画、記念式典を検討している方は、まずこの基本を確認しておきましょう。

周年の数え方とは？

周年の数え方は、難しくありません。

基本は、基準日から何年経過したかで考えます。

たとえば、2020年4月1日に創業した会社の場合、2021年4月1日に1周年を迎えます。

2020年の創業時点では、まだ1周年ではありません。

考え方としては、次の通りです。

• 創業した日：0周年
• 創業から1年経過：1周年
• 創業から5年経過：5周年
• 創業から10年経過：10周年

ここでよくある間違いが、創業した年を「1年目」として数え、そのまま周年表記にしてしまうことです。

しかし、周年は「何年目か」ではなく「何年経過したか」を表す言葉です。

そのため、創業した瞬間は0周年です。

1年が経過して初めて1周年になります。

周年は「年齢」と同じように考えると分かりやすい

周年の数え方は、人の年齢と同じように考えると分かりやすくなります。

生まれた瞬間は0歳です。

1年経って1歳になります。

会社や団体の周年も同じです。

創業した日が0周年。

1年経って1周年。

10年経って10周年です。

この考え方を押さえておくと、周年の計算で迷いにくくなります。

「創業◯周年」と「設立◯周年」は基準が違う

周年を数えるときに注意したいのが、創業と設立の違いです。

一般的には、次のように考えます。

• 創業：事業を始めた日
• 設立：法人として登記した日

たとえば、個人事業として2015年に事業を始め、2020年に法人化した場合、創業と設立では周年の年数が変わります。

• 2015年を基準にする場合：創業周年
• 2020年を基準にする場合：設立周年

どちらを使うべきかは、会社や団体の考え方によります。

大切なのは、基準を途中で変えないことです。

創業周年なのか、設立周年なのかを明確にしておくことで、表記の混乱を防げます。

周年の計算方法

周年の計算は、基本的には次の式で考えます。

周年 ＝ 確認したい年 − 創業年または設立年

たとえば、2020年に創業した会社が2025年に周年を迎える場合は、

2025 − 2020 ＝ 5周年

となります。

ただし、ここで注意したいのは、創業日または設立日を過ぎているかどうかです。

年だけで見ると5周年でも、創業月日を迎えていなければ、正確にはまだ5周年ではありません。

具体例｜2020年4月1日に創業した場合

2020年4月1日に創業した会社を例に考えてみます。

• 2020年4月1日：創業日、0周年
• 2021年4月1日：1周年
• 2022年4月1日：2周年
• 2023年4月1日：3周年
• 2024年4月1日：4周年
• 2025年4月1日：5周年

この場合、2025年3月31日の時点では、まだ5周年ではありません。

2025年4月1日になって、5周年を迎えます。

周年イベントや記念式典の日程を決めるときは、年だけでなく、月日まで確認しておきましょう。

年度で考える場合は注意が必要

企業や学校、団体では、年度で物事を考えることがあります。

たとえば、2020年4月に創業した場合、2024年度中に5周年の準備を始めることはあります。

しかし、周年そのものは年度ではなく、基準日からの経過年数で考えます。

そのため、

• 2025年3月：まだ5周年前
• 2025年4月：5周年

というように、年度と周年のタイミングがずれることがあります。

周年イベントや記念動画の表記では、年度ではなく、創業日・設立日を基準に確認することをおすすめします。

周年の数え方でよくある間違い

周年の数え方はシンプルですが、実際には間違いが起きやすいです。

特に、周年イベントや記念動画、記念誌、周年サイトを作る段階で、表記の確認が必要になります。

ここでは、よくある間違いを整理します。

創業した年を1周年としてしまう

最も多い間違いは、創業した年を1周年としてしまうことです。

たとえば、2020年に創業した会社が、その年を1周年と考えてしまうケースです。

正しくは、2020年の創業時点では0周年です。

2021年に1周年を迎えます。

この1年のズレは、周年イベントでは大きな問題になります。

記念動画、式典タイトル、パンフレット、Webサイト、プレスリリースなどに誤った周年表記が入ると、修正が大変です。

創業周年と設立周年を混同する

創業と設立の違いを曖昧にしたまま進めると、周年の年数がずれることがあります。

たとえば、創業30周年と設立20周年では、意味が違います。

どちらが正しいかではなく、何を伝えたい周年なのかが重要です。

創業からの歩みを伝えたいなら「創業◯周年」。

法人化からの節目を伝えたいなら「設立◯周年」。

このように表記を分けると分かりやすくなります。

周年イベントの年と周年を迎える日を混同する

周年イベントは、必ずしも周年当日に開催する必要はありません。

たとえば、創業日が4月1日でも、式典を9月に開催することはあります。

しかし、その場合でも、表記は正しく確認する必要があります。

「創業50周年記念式典」とするなら、本当に50周年を迎えているのか。

「創立50周年記念事業」とするなら、基準日はどこなのか。

この確認をしておくことが大切です。

西暦と和暦の変換で間違える

古い会社や団体では、創業年が和暦で記録されていることがあります。

昭和、平成、令和の変換を間違えると、周年の計算もずれてしまいます。

創業年が古い場合は、登記簿、会社案内、過去の記念誌、社史、公式資料などを確認し、西暦と和暦の両方で整理しておくと安心です。

創業周年と設立周年はどちらを使うべきか

周年イベントや記念動画を作るときに、よく相談されるのが「創業周年と設立周年のどちらを使うべきか」という点です。

結論としては、会社や団体が何を伝えたいかによって変わります。

創業周年が向いているケース

創業周年は、事業を始めた日を基準にします。

そのため、会社や団体の歩みを広く伝えたい場合に向いています。

たとえば、

• 個人事業から始まり、後に法人化した
• 創業者の想いや歴史を伝えたい
• 地域で長く続いてきた歩みを見せたい
• お客様や取引先に長年の感謝を伝えたい

といった場合です。

中小企業や地域企業では、創業周年の方が会社の歴史を伝えやすいことがあります。

設立周年が向いているケース

設立周年は、法人として登記した日を基準にします。

法人化以降の歩みや、組織としての節目を伝えたい場合に向いています。

たとえば、

• 法人設立からの歩みを伝えたい
• 会社としての正式な節目を重視したい
• 登記上の設立日を基準にしたい
• 社外資料や公式表記を統一したい

といった場合です。

特に公式文書や対外的な発信では、設立日を基準にした方が整理しやすいこともあります。

迷ったら表記を明確にする

創業周年と設立周年で迷う場合は、無理に一つに寄せるのではなく、表記を明確にすることが大切です。

たとえば、

• 創業50周年
• 設立30周年
• 創業50年・設立30周年

のように書けば、混乱を防げます。

周年動画や記念誌、周年サイトでも、どの基準で数えているのかを明確にしておくと、読み手に伝わりやすくなります。

周年イベントはいつ行うべき？

周年の数え方が分かったら、次に考えたいのが、周年イベントをいつ行うかです。

周年イベントは、必ずしも周年当日に行う必要はありません。

会社や団体の状況に合わせて、前後に調整することもあります。

周年当日に合わせて行う

最も分かりやすいのは、創業日や設立日に合わせて周年イベントを行う方法です。

たとえば、創業日が4月1日であれば、4月前後に式典を行う形です。

周年当日に近いタイミングで行うと、社内外に節目として伝えやすくなります。

ただし、会場の空き状況や繁忙期、参加者の予定によっては、日程調整が難しいこともあります。

周年の年に合わせて行う

周年当日ではなく、周年を迎える年の中で実施する方法もあります。

たとえば、4月に創業50周年を迎え、秋に記念式典を行うケースです。

この方法であれば、準備期間を確保しやすくなります。

特に、周年動画、記念誌、式典演出、ライブ配信などを行う場合は、数か月単位の準備が必要になるため、無理に当日に合わせすぎない方がよい場合もあります。

翌年に記念事業として行う場合もある

準備期間が足りない場合や、周年年のスケジュールが合わない場合は、翌年に記念事業として行うこともあります。

その場合は、表記に注意します。

たとえば、「創業50周年記念事業」として実施するのか、「創業50周年を記念して開催する式典」とするのかを整理しておきます。

大切なのは、年数を正しく確認したうえで、無理のないスケジュールで準備することです。

周年のタイミングでやるべきこと

周年は、単なるお祝いではありません。

会社や団体のこれまでを整理し、これからを伝える機会です。

ここでは、周年のタイミングで検討される代表的な取り組みを紹介します。

周年イベント・記念式典の開催

周年と聞いて、まず思い浮かぶのが記念式典やイベントです。

取引先や来賓を招く式典、社員向けの社内イベント、地域向けの記念行事など、形式はさまざまです。

式典では、代表挨拶、来賓挨拶、表彰、周年動画上映、記念講演、記念撮影などを組み合わせます。

大切なのは、単に開催することではなく、誰に何を伝える場にするかです。

周年動画の制作

周年動画は、会社や団体の歩みを伝えるのに適した方法です。

文章やスピーチだけでは伝わりにくい空気感を、映像で届けられます。

周年動画では、次のような内容を入れることができます。

• 創業からの歩み
• 代表者メッセージ
• 社員やOB・OGのインタビュー
• お客様や取引先への感謝
• これからのビジョン

式典で上映するだけでなく、Webサイト、SNS、採用ページ、営業資料にも活用できます。

周年サイト・Web発信の整備

周年をきっかけに、Webサイトや特設ページを整えるケースもあります。

代表挨拶、年表、周年動画、式典レポート、写真ギャラリーなどを掲載すれば、周年事業をWeb上に残せます。

式典に来られなかった方にも内容を届けられるため、周年後の広報にもつながります。

記念誌・パンフレットの制作

周年記念誌やパンフレットは、会社や団体の歩みを形に残す方法です。

紙として残るため、式典での配布、取引先への送付、社内保存などに向いています。

記念誌を作る場合は、写真、年表、インタビュー、代表挨拶などを早めに集めておくことが大切です。

ロゴ・会社案内・採用資料の見直し

周年は、会社の見せ方を見直す良いタイミングでもあります。

ロゴ、Webサイト、会社案内、採用資料、パンフレットを更新することで、今の会社の姿を伝えやすくなります。

周年をきっかけに、会社の強みや価値観を整理しておくと、その後の営業や採用にも活かせます。

周年準備で最初に確認したいチェックリスト

周年イベントや記念動画を検討する場合、最初に確認しておきたい項目があります。

表記ミスや準備不足を防ぐためにも、早めに整理しておきましょう。

• 創業日または設立日はいつか
• 創業周年と設立周年のどちらを使うか
• 今年は正確に何周年か
• 周年当日を過ぎているか
• 社内外で使う表記は統一されているか
• 式典やイベントを行うか
• 周年動画や記念誌を作るか
• 周年サイトやWeb発信を行うか
• 誰に向けて発信する周年なのか
• 周年後も活用できる素材を残すか

特に、創業日・設立日・表記の統一は重要です。

周年ロゴ、式典タイトル、動画テロップ、パンフレット、Webサイト、プレスリリースで表記がずれていると、確認不足に見えてしまいます。

周年でよくあるご相談

Q. 創業した年は1周年ですか？

A. いいえ。創業した時点では0周年です。創業から1年が経過して、初めて1周年になります。

Q. 周年は年だけで計算してよいですか？

A. 年だけで大まかに確認できますが、正確には創業日や設立日を過ぎているかまで確認する必要があります。

Q. 創業周年と設立周年はどちらを使えばよいですか？

A. 何を伝えたいかによります。事業を始めた歴史を伝えたいなら創業周年、法人としての節目を重視するなら設立周年が向いています。

Q. 周年イベントは周年当日に行うべきですか？

A. 必ずしも当日に行う必要はありません。周年を迎える年の中で、準備しやすい時期に実施することもあります。

Q. 周年動画はいつから準備すべきですか？

A. 内容によりますが、過去写真や年表、インタビューを入れる場合は数か月前から準備するのがおすすめです。

Q. 何周年か分からない場合も相談できますか？

A. はい。創業日や設立日、過去資料を確認しながら、周年表記やイベント時期を一緒に整理できます。

まとめ｜周年の数え方は、節目を正しく伝えるための第一歩

周年は、創業日または設立日から何年経過したかで数えます。

創業した年は0周年。

1年経過して1周年。

10年経過して10周年です。

一見シンプルですが、創業年を1周年としてしまったり、創業周年と設立周年を混同したり、年度で考えてしまったりすると、表記がずれることがあります。

周年イベントや周年動画、記念誌、周年サイトを作る場合は、最初に次の点を確認しておきましょう。

• 創業日または設立日はいつか
• 創業周年と設立周年のどちらを使うか
• 正確に何周年を迎えるのか
• 周年当日を過ぎているか
• 社内外の表記を統一できているか

周年は、単なる数字ではありません。

会社や団体が歩んできた時間そのものです。

だからこそ、正しく数え、正しく表記し、節目としてきちんと伝えることが大切です。

周年イベント・周年動画をご検討中の方へ

トビガスマルでは、岡山県新見市を拠点に、周年動画、記念式典、ライブ配信、ハイブリッド配信、記録撮影をサポートしています。

周年事業では、最初に「何周年なのか」を正しく確認することが大切です。

そのうえで、誰に何を伝えるのか、式典を行うのか、動画や写真をどう残すのか、Webや採用・広報にどう活用するのかを整理していきます。

• 周年イベントの企画整理
• 周年動画・ヒストリー動画の制作
• 代表者・社員・OB・OGインタビュー撮影
• 記念式典・講演会の撮影
• ライブ配信・ハイブリッド配信
• 式典後のアーカイブ動画制作
• 周年サイト・記念誌との連動

「何周年なのか不安がある」

「周年イベントを行うタイミングを相談したい」

「周年動画や記念式典を検討している」

「周年を一日限りで終わらせず、採用や広報にも活用したい」

そのような段階からご相談いただけます。

周年は、やり方次第で、ただの節目にも、次につながる機会にもなります。

まずは正しい周年の確認から、節目の伝え方を一緒に整理していきましょう。